 |
 |
 |
 |
 |
 |
〜マネジメントの専門家と産業医の視点から貴社をサポート〜
以下のニーズをお持ちの企業様方へ
・管理職や本人への専門研修など、対策は実施しているが、メンタルヘルス不調者の増加傾向が止まらない。
・メンタルヘルス問題に起因する休職者、離職者も増加してきている。
・人事や社内専門家へのメンタル面での相談も急増しており、社内にストレスが高まっていることを肌で感じている。
・経営環境がますます厳しくなる中で、社員の元気がなくなってきており、心配が高まってきている。
・メンタルヘルス問題に起因する休職者、離職者も増加してきている。
・人事や社内専門家へのメンタル面での相談も急増しており、社内にストレスが高まっていることを肌で感じている。
・経営環境がますます厳しくなる中で、社員の元気がなくなってきており、心配が高まってきている。
組織診断をおすすめします
ストレス要因は様々であり、職場の構造的な問題解決が不可欠です。
・生産性の低下を招くストレスは、職場や業務だけに起因するものではありません。
・人事制度や会社施策なども幅広く関係しているため、専門家（産業医・保健師など）や職場に任せるだけでは解決できません。
・ストレス要因とその緩衝要因を、組織ごとに定量的に把握し、構造的な問題解決を図る事が重要です。
・人事制度や会社施策なども幅広く関係しているため、専門家（産業医・保健師など）や職場に任せるだけでは解決できません。
・ストレス要因とその緩衝要因を、組織ごとに定量的に把握し、構造的な問題解決を図る事が重要です。
不調者の発見を目的とする記名式のストレスチェックでは、
職場の本質的な問題は把握できません。
・組織に対する正直な回答を得るためには無記名式が必須となります。
・またストレス要因とその緩衝要因（ストレス軽減要因）の把握には、専門性の高い調査設計が必要です。
・またストレス要因とその緩衝要因（ストレス軽減要因）の把握には、専門性の高い調査設計が必要です。
診断内容
診断モデル
診断内容（例）
アウトプット例
実施スケジュール
診断実施から納品まで約２ヶ月を想定しています。（一般的な実施期間の目安です。）
活用例
・職場固有の構造的なストレス要因を定量的に把握し、その低減のための対策を立案する。
・調査結果から抽出された優先課題を、「メンタルヘルス対策」の年度計画に盛り込み解決へ向けた行動を開始する。
・潜在リスクを可視化し、予防策を考える。
・経営指標（KPI）に盛り込む。
・調査結果から抽出された優先課題を、「メンタルヘルス対策」の年度計画に盛り込み解決へ向けた行動を開始する。
・潜在リスクを可視化し、予防策を考える。
・経営指標（KPI）に盛り込む。
お問合せ先
〒105-0011 東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル7F
株式会社 日本能率協会総合研究所 組織・人材戦略研究部
TEL：03-3578-7637 FAX：03-3578-7614 E-mail：kenkou-keiei@jmar-im.com
株式会社 日本能率協会総合研究所 組織・人材戦略研究部
TEL：03-3578-7637 FAX：03-3578-7614 E-mail：kenkou-keiei@jmar-im.com
