メディア掲載

日本経済新聞新聞と日本能率協会グループは、共同で『新入・若手社員の早期離職対策に関する調査』を実施いたしました。

この調査結果に基づき、弊社主幹研究員深代達也、主任研究員馬場裕子、前島裕美が「新入・若手社員の早期離職対策のポイントと、早期離職を防ぐ働きやすい職場構築のポイント」について『JMAマネジメントレビュー』2008年８月号に報告をまとめています。

組織活性化のためのメンタルヘルス
『メンタルヘルス対策には長期的な職場体質の強化を』
〜新入・若手社員の早期離職対策に関する調査〜
　　　　企業の損失が大きい早期離職
　　　　重要な職場のコミュニケーション
　　　　生き生きとした環境をつくる
　　　　職場体質を強化する３ステップ

筆者略歴：

深代達也
日本能率協会総合研究所　経営コンサルティング部部長　シニアコンサルタント。米国ＮＬＰ協会認定トレーナー。近年は、民間企業や医療福祉施設に対する経営革新の支援、人事革新コンサルティング、組織風土活性化のためのリーダ育成、チームビルディング、コミュニケーション向上の実現の支援などを中心に活動している。

馬場裕子
日本能率協会総合研究所　経営コンサルティング部　主任研究員。主に民間企業から組織や従業員の活性化や働き甲斐向上に関するプロジェクトを多数受託・研究を行う。また、調査結果を踏まえ、課題解決に向けたコンサルティングにも携わる。

前島裕美
日本能率協会総合研究所戦略人事部研究員。若手人材のニーズ及び意識調査、成果主義に関する調査、メンタルヘルス調査などに携わり、調査結果に基いた提言を行っている。

社団法人日本能率協会発行の経営イノベーションの実務情報誌『JMAマネジメント
レビュー』2008年8月号に掲載された内容は、こちらからご覧いただけます。

-------------------------------------------------------------------------
本件に関するお問い合わせ先
-------------------------------------------------------------------------
【弊社がご提案する課題解決への支援プログラムについては】
　　　　→詳細はこちらから。
　　　　→「メンタルヘルス対策」詳細は、こちらから
　　　　→「メンター制度導入支援」詳細は、こちらから
　　　　→「リーダーシップ＆メンバーシップ向上支援」詳細は、こちらから
　　　　→「業務プロセス改善支援」詳細は、こちらから
　　　　→「”原因分析型”ノー残業マネジメント支援」詳細は、こちらから

【記事の内容や各種お問い合わせは】
　　　　株式会社日本能率協会総合研究所　経営マーケティング研究本部
　　　　　　　　　電話：03-3578-7677 メール：keiei@jmar-im.com

【JMAマネジメントレビュー購読に関するお問い合わせは】
　　　　社団法人日本能率協会 JMAマネジメントレビュー編集室
　　　　　　　　　電話：03-3434-8620 メール：mgt-review@jma.or.jp


-------------------------------------------------------------------------

日本能率協会グループでは、日本能率協会及び日本能率協会マネジメントセンターが開催する新入社員研修への参加者と、その新入社員を迎える上司・先輩に対する調査を、毎年実施しています。

この調査結果に基づき、弊社主任研究員馬場裕子が「2008年の新入社員の特徴と、新入社員定着と育成のポイント」について『JMAマネジメントレビュー』2008年７月号に報告をまとめています。

「”新”家族主義的な組織風土構築が鍵」
〜2008年度『会社や社会に対する意識調査』から新入社員育成・活用のコツを探る〜
　　　　安定を求める新入社員
　　　　社員旅行・運動会の復活
　　　　新入社員育成の３ポイント
　　　　早期離職を防止する
　　　　問われる管理職の人間力


筆者略歴(馬場裕子)：
日本能率協会総合研究所　経営コンサルティング部　主任研究員。主に民間企業から組織や従業員の活性化や働き甲斐向上に関するプロジェクトを多数受託・研究を行う。また、調査結果を踏まえ、課題解決に向けたコンサルティングにも携わる。

社団法人日本能率協会発行の経営イノベーションの実務情報誌『JMAマネジメントレビュー』2008年7月号に掲載された内容は、こちらからご覧いただけます。

-------------------------------------------------------------------------
本件に関するお問い合わせ先
-------------------------------------------------------------------------
【弊社がご提案する課題解決への支援プログラムについては】
　　　　→「組織活性化支援」詳細は、こちらから
　　　　→「人事制度改革支援」詳細は、こちらから
　　　　→「メンター制度導入支援」詳細は、こちらから
　　　　→「コンプライアンス実践支援」詳細は、こちらから
　　　　→「従業員意識調査」詳細は、こちらから


【記事の内容や各種お問い合わせは】
　　　　株式会社日本能率協会総合研究所　経営マーケティング研究本部
　　　　　　　　　電話：03-3578-7677 メール：keiei@jmar-im.com


【JMAマネジメントレビュー購読に関するお問い合わせは】
　　　　社団法人日本能率協会 JMAマネジメントレビュー編集室
　　　　　　　　　電話：03-3434-8620 メール：mgt-review@jma.or.jp

-------------------------------------------------------------------------

日本経済新聞発行の「日経産業新聞」経営・人事面「ビズテク塾」に、
弊社主幹研究員広田薫が『再雇用・定年延長の注意点』について、連載記事を執筆いたしました。

「再雇用・定年延長の注意点」というタイトルで４回の連載です。
掲載日は下記の通りです。是非、ご高覧ください。

7月30日（水）
7月31日（木）
8月 4日（月）
8月 5日（火）

筆者略歴：
日本能率協会総合研究所戦略人事研究部主幹研究員。厚生労働省などから
高齢者雇用に関するプロジェクトを多数受託・研究。また、こうした経験を踏まえ
民間企業に対する高齢者雇用制度の導入・見直しに関するコンサルティングを行う。
主な著書として『義務化！65歳までの雇用延長制度導入と実務』日本法令ほか


-------------------------------------------------------------------------
本件に関するお問い合わせ先
-------------------------------------------------------------------------
【再雇用・定年延長などの経営課題に関するお問い合わせは】
　　　　株式会社日本能率協会総合研究所　経営マーケティング研究本部
　　　　　　　　　電話：03-3578-7677 メール：HRM@jmar.co.jp
-------------------------------------------------------------------------

日本法令発行の「月刊ビジネスガイド」2008年6月号に、弊社主幹研究員広田薫が執筆した『"原因分析型"残業時間の削減方法』が掲載されました。

-------------------------------------------------------------------------
『"原因分析型"残業時間の削減方法』
〜長時間労働の要因はどこに？単位時間生産性を高めるマネジメント方法は？〜
-------------------------------------------------------------------------
株式会社日本能率協会総合研究所 戦略人事研究部　広田　薫

<目次>
１．従来の長時間労働削減対策の効果は？
２．なぜ長時間労働が発生するのか
　　　　　　(1)長時間労働発生の要因分析
　　　　　　(2)長時間労働発生の要因分析の方法
　　　　　　(3)長時間労働が発生する要因の例
３．具体的な長時間労働削減対策の内容
　　　　　　(1)一般社員を対象とした長時間労働削減対策
　　　　　　(2)管理職を対象とした長時間労働削減対策
　　　　　　(3)長時間労働削減のための労働時間管理策
４．長時間労働削減対策の実行にあたっての留意点
５．長時間労働の原因を究明して必要な施策を

筆者略歴：
日本能率協会総合研究所戦略人事研究部主幹研究員。厚生労働省などから労働時間
管理に関するプロジェクトを多数受託・研究。また、こうした経験を踏まえ民間企
業に対する長時間労働削減、ノー残業マネジメントといったコンサルティング・ソ
リューション提案を行う。主な著書として『経営環境の変化に応じた労働時間管理
の進め方』厚生労働省「労働時間制度改善セミナーテキスト」、『義務化！65歳ま
での雇用延長制度導入の実務』日本法令ほか



-------------------------------------------------------------------------
本件に関するお問い合わせ先
-------------------------------------------------------------------------
【雑誌購読に関するお問い合わせは】
　　　　株式会社日本法令　出版営業担当
　　　　　　　　　電話：03-3249-7182 メール：sjs@horei.co.jp

【長時間労働削減、ノー残業マネジメントの導入に関するお問い合わせは】
　　　　株式会社日本能率協会総合研究所　経営マーケティング研究本部
　　　　　　　　　電話：03-3578-7677 メール：HRM@jmar.co.jp

【長時間労働の削減を進める「ワークスタイルマネジメント支援プログラム」については】
　　　　→詳細は、こちらからご確認頂けます。
-------------------------------------------------------------------------

「若手社員のメンタルヘルスケア」に関する記事が、JMAマネジメントレビュー（2007年11月号）に掲載されました。

企業におけるメンタルヘルス不全者は増える一方であり、今後のメンタルヘルス・マネジメントは、メンタルヘルス不全者が出たらケアするという「コストセンター」的な考え方では対応できなくなると予想されます。
これからは、社員がメンタルヘルス不全に陥ることを予防し、なおかつメンタルヘルスを良好に保てるような職場をつくることによって、生産性を上げ付加価値を生み出す「プロフィットセンター」的な発想が求められます。
そのために企業がとるべき対策について、若手社員の事例を中心にポイントを整理しています。

生産性を高め長時間労働を削減する「ワークスタイルマネジメント支援プログラム」を開発（日刊工業新聞（３面）に掲載）
＜プログラム詳細はこちら＞

「企業に対する新入社員早期離職対策調査」の結果が、日経産業新聞（2007年6月8日、朝刊1面・23面）に掲載されました。

新入社員の早期離職対策の実態について、日本能率協会グループおよび日経産業新聞が共同で調査を実施しました。
現在、企業が新入社員の早期離職を防ぐ対策として行っていることは、「配属の希望に配慮」が約８割と多数であり、メンタルヘルス体制の整備を選択した企業は依然として低い割合にとどまっているのが現状です。
＜調査結果概要はこちら＞

弊社の従業員意識調査の活用事例が、11月24日発行の「労政時報」（(財)労務行政研究所）に掲載されました
＜記事詳細はこちら＞