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主な実績・事例


【「CS向上」に向けた社員意識・行動調査】
クライアント 宿泊業
調査目的 お客様の満足度を高め、リピートを促すために、社員の意識・行動の実態を把握するとともに、並行して「お客様満足度調査」を実施し、両者の関係の分析を通してホテル全体の組織変革に活用する。
結果の活用 ・各ホテルの事業環境、事業の強み・弱み、お客様満足度の実態を踏まえて、取り組むべき課題を設定するとともに、全体としての課題も整理している。
・設定された課題に対して、各種の研修やワークショップなどを実施して、課題解決の方策を検討する。
使用プログラム 従業員意識調査

【コンプライアンス意識調査】
クライアント リース会社(コンプライアンス部)
調査目的 グループ各社の社員に対して、コンプライアンスに関わる行動規範の浸透度、実践度、対応度などの実態を把握し、今後の施策課題を検討するための参考とする。
結果の活用 ・「行動規範を理解し、かつコンプライアンスを意識して行動している状態」をありたい姿として設定し、いくつかの属性で実践状況の実態を把握することで、属性別の実践度のレベルを評価する。
・この結果を踏まえて、コンプライアンス部としての施策・活動の検討を行う。
使用プログラム 倫理(コンプライアンス)診断

【社員意識調査】
クライアント 電気・ガス業(総務企画部)
調査目的 「品質の維持・向上」と「コスト削減」を両立できる組織、人材への成長を目指した施策の実施状況や効果を検証し、問題点(施策そのものの問題、運用上の問題等)を明らかにすることを目的として実施した。
結果の活用 本調査結果を基に、現行の施策の軌道修正と運用を見直すとともに、新しい施策の立案を行っている。
使用プログラム 従業員意識調査

【社員意識調査】
クライアント 電気・ガス業(人事部)
調査目的 人事労務施策やCSR活動、新しい組織体制、グループ経営など課題認識を持つ様々な要点について従業員の意識や取組み状況を調査し、個人または組織レベルでの課題の抽出を行い、必要な対応策の方向性を導き出すことを目的として実施した。
結果の活用 ・人事労務施策に関する課題を基に、人事労務施策を見直した。
・従業員の働く意欲や管理者のマネジメント力、職場風土等の現状を基に、組織活性化に向けた施策を展開した。
使用プログラム 従業員意識調査

【雇用延長制度改定に関する調査・コンサルティング】
クライアント 電機メーカー
調査目的 同社の雇用延長制度が導入以来5年目を迎えたことを踏まえ、現行制度の活用状況と問題・課題を従業員各層、また、定年退職者を対象としたアンケート調査、ヒアリング調査により明らかにすることで、現行制度の検証と新たな制度設計を検討する際の基礎資料を得るために実施
結果の活用 調査結果を踏まえ、現行制度を会社の人事戦略と従業員のニーズを踏まえた雇用延長制度に改正するためのコンサルティングを実施した。
使用プログラム

【社員意識調査】
クライアント 食料品(人事部)
調査目的 社員ひとりひとりが、会社の定義する“目指すべき人材像”の価値観を意識し、やる気の向上や成長への努力を行うために、人事施策および人事制度の見直し、コミュニケーション向上等を通じて、組織の活性化を実践するために実施
結果の活用 以下2種類の活用を行っている。
(1)全社課題の改善に向けて:人事制度についての見直しや新規施策推進のための課題検討の実施
(2)職場課題の改善に向けて:部署別のフィードバック結果を作成し、マネジメントの改善に活用
使用プログラム 従業員意識調査

【社員意識調査】
クライアント 化学(人事総務部)
調査目的 当社の実施している経営計画実現のため、変革の担い手である社員が活き活きと働けるような組織作りを目指して実施
結果の活用 管理職クラスに対し、結果をもとにした研修を行うことでマネジメント向上を図るとともに、全社的課題の解決に向けて、施策の推進及び浸透を実施している。
使用プログラム 従業員意識調査

【組織風土調査に基づく組織活性化活動の全社展開】
クライアント 情報通信サービス(経営企画部)
調査目的 バランス・スコア・カード導入を契機とし、全社的組織活性化を目的として実施。
結果の活用 組織風土調査結果からの全社的な風土上の課題を踏まえて、組織の将来のあるべき姿を策定し、あるべき姿実現のための行動基準を設定し、社内ホームページ等を活用して社員ひとりひとりへの浸透を図っている。
使用プログラム 拠点自律活性化支援

【職場雰囲気調査】
クライアント 自動車部品(人事部)
調査目的 社員が活き活きやりがいを持って業務に取り組める会社・職場環境つくりのための課題を抽出し、全社・職場それぞれ取り組むべき施策を明確化することを目的として実施。
結果の活用 全社の課題については、人事部が人材育成プログラムの構築や評価制度の運用の徹底のためにデータを活用している。また職場の課題については、職場ごとに診断カルテを作成した上で、各部のマネージャーを中心に人材の活性化について職場で話し合う場を持ち、施策を検討している。
使用プログラム 従業員意識調査

【従業員意識調査】
クライアント 自動車(人事部)
調査目的 社員が職場や日常生活で感じている意見や考えを収集し、より魅力ある働き易い職場づくりの参考にすることを目的として実施。
結果の活用 全社や部門ごとの傾向値を、中期的な経営施策の基礎資料としている。また、経年で調査を行うことによって、現在運用されている経営施策の浸透度・実施度・結果を把握し、施策の方向性の確認等にも活用している。
使用プログラム 従業員意識調査

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