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組織と人材の成長を阻む根本的な原因を発見する

従業員意識調査支援プログラム

◆ 組織と人材の成長を実現するための第一歩として、実態調査によって「組織風土」や「マネジメント」「職場」「コミュニケーション」などに潜んでいる問題・課題をあぶり出します。
◆ 実態調査の調査項目は8分野(仕事、上司、職場、人事制度など)にわたっており、貴社のポジションを他社と比較できる標準項目があります。この標準項目と貴社のオリジナルな調査項目を組み合わせることで、貴社ならではの問題の本質を把握することが可能になります。


従業員に対する経営トップの思い
○お客様の満足を高める意識と行動を持ってもらいたい
○働きがいを持って、いきいきと活動してもらいたい
○従業員と組織が常に成長できる会社でありたい
○社会的な評価を高め、誇りを持って働いてもらいたい

経営トップからの投げかけ:
「君達には、さらなる成長のための活性化対策を実施してもらいたい・・・」


経営トップから投げかけられた課題に取り組む前にやるべきこと

 闇雲に事業戦略や組織体制、人事制度などの「組織の仕組み」部分の変更や見直しに着手しても、そのインパクトは長続きしません。“給与制度の改定効果は3カ月”とも言われます。
 大切なことは、これらを機能させるための組織風土や従業員の行動様式、コミュニケーションなどを変革することです。ここに着手しないと、“仏作って魂入れず”となってしまいます。
 そのためには、組織風土や行動、コミュニケーションなどの実態に潜んでいる課題を明確化することが、活性化対策の第一歩となります。

対策を考える前に、こんな状態に陥っている従業員が、どの部門に、どの程度存在しているかをご存知ですか?
  • 業績追求の厳しい状況が続き、疲弊感のある従業員は?
  • 次世代を担うはずの人材に元気がない(育っていない)?
  • 経営トップの思いやビジョン実現に必要な、一体感の高い部門は?
  • 優秀な人材が逃げている?
  • 本来は挑戦型のはずの営業部門の従業員が、危機感に対する反応が鈍いのは、安住型従業員が多いため?
  • 成果主義的人事制度が適切に運用されていると感じている従業員は?


従業員の意識・行動、職場の人間関係や雰囲気などは、なんとなく分かるのだが・・・

見えない部分は、職場での意識や雰囲気(暗黙の常識など)、判断や意思決定、行動、人間関係などであり、これらを“見える化”することによる効果は、
  ・データが語る実態
  ・ばらつきやギャップの状態に着目
  ・優先課題のベンチマーク
  ・実態の共有による一体感
  ・施策の有効性の確認     他


分析視点とアウトプットイメージ

  • 全社での「強み」と「弱み」を把握し、会社全体での施策展開に向けての課題を抽出いたします。
  • 男性/女性、一般従業員/管理職、部門間等、属性間でギャップが大きい項目を明らかにし、各属性が抱えている問題点を明らかにいたします。
  • JMARのデータベースより、最新の他社データを使用し他社とのマネジメント水準を比較することが可能です。(1,000人以上の会社は約20数社あります)
  • その他、モチベーション向上のための優先課題抽出分析、期待人材の視点からの分析等、多様な分析手法を用いて、課題抽出を行います。


推進ステップ


従業員意識調査を実施する目的はさまざま

弊社社員調査には以下8点の視点があり,それぞれの目的に応じて,質問項目を作成分析いたします。

調査の種類 実施のタイミング 調査のポイント
ビジョン共感・浸透度 ・新しい経営ビジョン策定
・経営トップの交代
・合併,提携
・経営ビジョンの浸透度・共感度の把握
・社員行動へのブレイクダウンの実態把握
・職位・部門別浸透度ギャップ分析
組織風土 ・企業成長の拡大期
・事業構造の転換期
・仕事,上司,コミュニケーション等の風土の実態把握
・目指すべき風土との実態ギャップ
キャリア開発 ・自律重視の教育施策
・適材適所の人事施策入
・職種・年代別キャリア価値観の分析
・キャリアに影響を与える要素の抽出
・会社支援施策評価
人事制度構築および効果 ・人事制度の改訂前
・新人事制度導入一定期間後
・成果主義人事の意識・耐性の実態把握
・人事運用上の課題抽出
・人事システムの評価
職場空間の快適度・創造性 ・先進的オフィスの導入
・人員・支店の拡大期
・働くスタイル別分析
・具体的なオフィス空間への評価
・風土との関連分析
企業倫理浸透・定着度 ・企業倫理ビジョン・綱領の策定
・リスクマネジメント導入
・宣言・共有・共感・定着度の把握
・倫理遵守の組織的な仕組み評価
・社員個々の意識・行動の実態把握
教育体系構築および効果 ・教育体系の改定前
・新教育体系導入一定期間後
・社員の意識,スキルの実態把握
・組織風土,体質,教育環境の評価
・重点施策に対する社員の対応力の把握
管理者行動改革 ・新しい経営戦略策定
・新人事制度導入
・管理者のマネジメント行動上の課題抽出
・管理者の評価スキルの課題抽出
・管理者に必要なスキルの評価



分析結果の応用展開

≪アクションプラン作成からの活性化運動展開例≫

社員意識調査

@絶対水準だけではなく変化率の努力度を認める
A社長メッセージ

活性化ナレッジの共有

@アクションプランの回収で、全社で有効な改善策のナレッジ共有
A人事として有効施策の提案

職場カルテの分析

@現状分析と原因探索
A強みと弱みの共有化

具体的な活動の明確化

@メンバーを巻き込んだ、アクションプランの作成
Aアクションプランの年度方針への展開





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