組織・人事

ワーク・ライフ・バランス、残業削減研修

ムダな残業のタイプを明らかにし、マネジメントの視点から長時間労働の削減を進める研修です。

サービスの概要

実施要件
目的
  • 長時間労働の発生メカニズムを踏まえた長時間労働削減対策の理解
  • 管理職に対する役割意識の付与とマネジメント能力の向上、一般社員の意識改革と仕事の仕方の改善による長時間労働削減への対応
  • 管理職を通じた職場(チーム)の管理・指導による一般社員の意識改革
  • 会議の見直しや業務改善の視点の提供
求められる成果
  • 長時間労働を行っている者の本音を引き出し、仕事の取り組み方の見直しを契機とした長時間労働の削減を目指す
  • 長時間労働の削減は生産性向上の成果であることを理解し、業務効率化を進めることで付加価値を生み出す仕事に費やす時間を増やす。
  • 長時間労働の削減のために明日から具体的に行う行動を宣言させることで、日々の取り組みに活かす。
実施方法
  1. 1日研修(午前は講義と個人ワーク、午後はグループディスカッション中心)
  2. 3時間研修(講義とグループディスカッション)
  3. 2時間研修(講義中心)
【Option】
フォローアップ研修(グループディスカッション中心)
対象者 管理職クラス(必要に応じて管理職一歩手前の方、職場のリーダークラスを含む)
対象人数 グループディスカッションをする場合は、1回当たり4〜5名×4〜5グループ=16〜25名程度

※2時間研修(講義中心)の場合は特に制限はありません。

3つの特長

ただ単に「聞いてためになった」と思うだけの研修ではありません。

1 はじめに「気づき」を与えます。

参加者に「気づき」を与えた上で、講義を受講していただきます。

  • 弊社作成のチェックリストを用いて、長時間労働をしている部下、また、自らのマネジメントの特徴を振り返ります。
  • その上で「では、どうしたらよいのか」を考えます。

2 必要に応じてワークを行います。

講義中心に行うパターンと、講義とワーク(個人ワークとグループディスカッション)を組み合わせるパターンをご用意します。

3 明日からの取り組みを宣言させます。

研修後に、本研修で学んだ内容を踏まえて、自身が今後取り組むべき目標、明日から具体的に取り組む行動を考えて頂きます(「目標」、「明日からの具体的取り組み」といった形で文章化する)。

カリキュラム例

貴社の実情を踏まえてカリキュラムとその時間配分を決定します。
具体的な内容は、貴社のご要望を取り入れて固めていきます。

前半(所要時間:1時間30分〜2時間)

カリキュラム ねらい 方法
1.なぜ、長時間労働の削減が必要なのか ワーク・ライフ・バランスの意味(ライフステージに応じた労働時間の多様性を担保すること)を理解する

※誰でも「時間的な制約のある働き方」をしなければならなくなる可能性がある

講義
2.長時間労働のためにおさえなければならないポイント 長時間労働削減のために押さえなければならないポイントを理解する

※重要なのは、なぜ残業が発生するのか、その原因を上司と部下で共に考えること
※生産性向上とは最小限のエネルギーで最大のアウトプットを上げること

講義
3.長時間労働を削減するにはどうしたらよいのか (1)管理職の意識、マネジメントの変革 マネジメントとは、マネジメンの3要素とは

※残業を削減するには日々のマネジメントが重要であることを理解する

講義
(2)仕事の仕方、意識の変革 まずやらなければならないのは、そもそも残業で何をやっているか知ること。自分の部下の残業のタイプを知り、それぞれに応じた削減策を講じる
ー残業の9つのタイプとその削減策ー
講義
(3)労働時間管理面からのアプローチ

「ノー残業デー」の真の意味とは

日本人は「空気」に弱い
ー帰りにくい職場風土はなぜ発生するのか、どうすればいのかー
講義

休憩

後半(所要時間1時間30分〜3時間30分)

カリキュラム ねらい 方法
ワーク
  • 長時間労働はなぜ発生するのか
  • 長時間労働の削減を推進するにはどうしたらよいのか
講師の説明を踏まえて、チェックリストを確認しながら、「部下のどこに問題があるのか」、「自分自身のどこに問題があるのか」、「業務遂行上のムダがどこにあるのか」といった視点から、なぜ残業が発生するのかをまずは個人で考える 個人
ワーク
個々人のワークの結果を持ち寄り、残業の発生原因別に、「自部門で解決できる課題」、「他部門との連携で解決できる課題」、「全社で解決する必要がある課題」に分類し、それぞれの解決策を「部下を変えるには」、「あなた(管理職)が変わるには」といった視点から考える グループディスカッション
グループで取りまとめた長時間労働削減策を発表する 発表
最後に、日々のマネジメントでどのように活かしていきたいのか、個々人で振り返る 個人
ワーク

専任スタッフからの活用アドバイス

残業の発生要因は企業によって異なります。本研修では、はじめに講義で残業削減の考え方や方法について説明します。その上で、ワークを行うことで参加者自身が残業削減に向けた対策を検討することになります。

広田 薫(ひろた かおる)

1962年神奈川県横須賀市生まれ。1985年中央大学法学部卒業。
2003年法政大学大学院政策科学専攻修士課程修了(政策科学修士)。
厚生労働省などから労働時間管理に関するプロジェクトを20年以上にわたって多数受託・研究。
民間企業に対する残業削減、ワーク・ライフ・バランス推進といったテーマの研修・コンサルティング・ソリューション提案などにも豊富な実績を持つ。

主な著書『経営環境の変化に応じた労働時間管理の進め方』 (厚生労働省「労働時間制度改善セミナー」テキスト、全国労働基準関係団体連合 会)など。

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