日本能率協会総合研究所
マネジメント＆
マーケティング研究事業本部

1997年に企業としての目指すべき方向性や経営の基本的なあり方、一人ひとりの働き方など、さまざまな観点から「あるべき姿」を明確にした企業理念「DISCO VALUES」を制定しました。

「DISCO VALUES」には、「Missionの実現性の向上および価値交換性の向上を成長と定義する」と明記しています。企業の成長とは、一般的には売上げやシェア、規模の拡大と捉えられることが多いです。
しかしディスコにおいては、社会的使命であるMissionの実現度が向上し、社会により大きな貢献ができるようになることとお客様・従業員・サプライヤー・株主などすべてのステークホルダーとの価値交換が充実し、お互いの満足度が高まること「成長」と定義しています。

当時の課題としては、このステークホルダーの一員である従業員にとっての価値交換を充実するためには何が必要か、つまりディスコで働くことによって従業員は何を価値と感じるのが明確になっていなかったということがありました。

それ以来、毎年定点観測として調査を実施し、企業理念の浸透状況、従業員の満足状況、各種活動（組織風土、改善活動に関するものなど）の取り組み状況などを聞いてます。

毎年定期的に従業員満足度調査を実施することで下降傾向にある項目を洗い出し、その原因を調べるために部署別、雇用区分別で詳細分析をしています。

また、一部の項目は、未来のディスコのありたい姿を具体的に明らかにした「DISCO VISION」の指標として調査結果を設定したり、年度ごとに設定している経営方針の浸透度を確認する指標としたりしています。また、部署ごとにデータをフィードバックし、各部署での問題点把握と施策の検証に活用しています。

従業員満足度を分析した結果、総合満足度が高い部署は改善活動や事業活動など他の取り組みも活性化している、という相関関係にあることがわかりました。

従業員は会社として重要なステークホルダーでもありますが、他のステークホルダーとの価値交換を実現する主体でもあります。そのことからもまずは、従業員の働きがいや職場環境の満足を高めることが企業活動のベースとなる欠かせない要素であると考えています。

テストカットイメージ_C.jpg従業員満足度調査はこれからも毎年定期的に実施しますが、この調査を定点観測して状況を把握するのはもちろんのこと、調査結果を各部署のマネジメントにもっと活用していきたいと思います。

年に一度実施する従業員満足度調査は一年間の総決算として自部署の状態が確実に反映されるものです。この結果を場当たり的な対策ではなく、課題や傾向を本質的に捉えることで今後の組織のあり方を考えることのできる戦略マネジメントツールにすることができます。

調査を開始した当初の従業員は、「調査に回答し経営陣や部門長がその結果を見て改善するもの」、という受け身の姿勢で捉える人もいました。しかし昨今では従業員自ら改善のツールとして積極的に活用しようという動きも出てきました。このような受け身の姿勢を脱却し、自ら活用するというパラダイムシフトがより一層進むような働きかけを行っていきたいと考えています。