以下の「実施フロー」をご覧ください。
特別な準備は必要ありません。
ヒアリングをさせていただければ、有用な調査の進め方、調査の活用の仕方をアドバイスさせていただきます。
最短2ヶ月程度で調査結果をご報告します。
調査の進め方により異なりますが、通常、3ヶ月～4ヶ月程度で調査結果をご報告しております。
費用は一切かかりません。
相談をいただいた段階ではまったく費用はかかりませんし、アドバイスもさせていただきます。また、御見積に関しても、条件（調査人数、調査対象、調査方法等）を設定いただければ、無料で御見積いたします。
概算費用は、お問い合わせください。
お問い合わせの際に、以下を参考に可能な範囲でご希望をお伝えいただけると、より精度の高い概算見積の提示が可能です。
お打ち合わせをさせていただければ、その際にご希望を確認し、より詳細な御見積をご提示いたします。
まずはお気軽にご相談ください。
弊社ではES調査、コンプライアンス調査の他、調査メニューを豊富に取り揃えておりますので、必要に応じて、お客様課題に最適な調査を提案させていただきます。
従業員を対象にした意識調査では、標準的な項目をご用意しています。
漠然とした意識を体系的に捉えるため、
多角的な視点を網羅し、重要項目を厳選した標準項目をご用意しています。
＜参考：各調査の視点＞
■ エンゲージメントサーベイの場合
■ コンプライアンス調査の場合
■ 品質意識調査の場合
標準項目のみの調査を行う場合と、ご希望に応じたカスタマイズを行う場合がございます。（標準項目の詳細については、お問い合わせください。）
標準項目を使うと、項目検討の手間が省け、回答結果を多くの企業と比較できます。
標準項目には、厳選された重要な項目が偏りなく構成されています。これを基本とすることで、効率的に項目検討が行えます。
また、標準項目を中心とした弊社の各種意識調査の結果は、世界を代表する第三者ESG評価機関への提出資料としてもご活用いただいています。（例：世界各国の170機関（2022年10月現在）の機関投資家が投資家メンバーとして活用しているGRESB評価など）
なお、弊社の意識調査には直近3年間で150万人以上が回答されており、ご回答の蓄積の多さにより、他社比較がしやすくなっています。
弊社で設定した標準項目でなく、貴社独自の調査項目を使うことが可能です。
弊社では、各調査で必要な視点にあわせて標準項目をご用意しています。
＜参考：各調査の視点＞
■ エンゲージメントサーベイの場合
■ コンプライアンス調査の場合
■ 品質意識調査の場合
しかし、それだけではご希望に合わない場合もあり、項目のカスタマイズや独自項目の追加も行っています。（ご希望の内容を、お気軽にご相談ください。）
＜いただいたご希望の例＞
「企業理念の認知・共感だけでなく、理念の内容にあわせて日頃どのように実践しているかも詳しく確認したい」
「ハラスメントの有無や内容を詳しく確認したい」
「安全に関する意識も確認したい」
対象者に制限はございません。
正社員に限らず、非正規社員や出向者、派遣社員、また関係会社を含めた国内外の企業グループ全体を調査対象とすることも珍しくありません。
品質意識調査の場合は、活用目的にあわせて対象が変わります。
生産関連の部門等に限定して行う場合と、営業や管理部門等を含めた全社で行う場合があります。
海外拠点・海外法人の従業員を対象に、様々な言語での調査実績がございます。
ご希望の言語がありましたら、お問い合わせください。
英語、韓国語、中国語（繁体字、簡体字）、タイ語、ベトナム語、マレー語、インドネシア語、ビルマ語、ネパール語、ラオス語
英語、スペイン語、ポルトガル語
英語、ドイツ語、フランス語、スペイン語、ポルトガル語、ルーマニア語、ロシア語
英語
対象人数に制限はございません。
弊社では、これまで数名～数十万名と、人数に関係なく調査を行っておりますので、安心してご相談ください。
20分程度が目安となります。
お客様によって調査内容が異なるため、時間もバラバラですが、多くの場合は10分～30分程度の調査を実施しています。
パソコン、スマホ、タブレット、用紙のいずれか、あるいは組み合わせで実施します。
各社の事情は、全社員にパソコンを支給している会社もあれば、一部社員のみ支給している会社、一台のパソコンを共有使用している会社と様々です。貴社の環境や調査目的などを勘案し、もっとも最適な方法で実施いたします。
パソコンをお持ちでない従業員の方にも、調査用紙を利用して調査が可能です。
工場や店舗など、一人一台パソコンが支給されていない環境は珍しくありません。こういったケースでは、調査用紙のハイブリッド調査、あるいは調査用紙のみの調査で対応いたします。
可能です。
ただし、回答者の心理的な抵抗感（会社が自分の回答を調べるのではないか？という不安など）を考慮すると、社外のアンケートシステムを使うことをお勧めします。
企業数500社以上、回答者数150万人以上（直近3年間）のデータと、比較いたします。
業種、従業員規模などの条件を揃えて、比較することも可能です。海外拠点については、比較できる数がエリアにより異なります。
（比較できない条件もございます。詳細はお問い合わせください。）
調査結果のまとめ、課題の抽出、課題解決の施策案の提示も行っています。
通常は調査を実施するだけでなく、結果をおまとめし、調査から見えてくるお客様の課題を洗い出し、その課題解決のための施策案を提示しております。必要であれば、施策の実施支援も可能ですのでご相談ください。もちろん調査のみの依頼も承っております。
社内の改善と社外への報告の両方に使われています。
社内では、このような形で課題改善に活用されています。
社外へは、以下のような非財務情報の開示として活用されています。
調査結果を活かした施策立案や、教育・研修等のご支援も可能です。
ご希望に応じて、調査結果を活用して施策立案に繋げるためのご支援を行います。全社施策だけでなく、組織ごとに施策検討していただくためのご支援も可能です。(詳細はお問い合わせください。）
また、日本能率協会グループの総合力を駆使して、教育・研修やコンサルティングなど多面的な角度からご支援することも可能です。
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