組織・人事

生産性を上げ、残業を減らし、モチベーションを高める

ワーク・ライフ・バランス、残業削減

働き方を見直し、残業を削減し、ワーク・ライフ・バランスを進めるためのプログラムです。

  1. 長時間労働の削減は、喫緊の課題です
  2. 残業の9タイプ
  3. おすすめ
  4. サービス一覧
  5. 担当研究員からの活用アドバイス
  6. 関連事例

ワーク・ライフ・バランスの最新情報

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長時間労働の削減は、喫緊の課題です

ワーク・ライフ・バランスの推進、育児や介護などの事情を抱えた「時間的制約」のある人材の活用など、働き方を見直す動きが急務になっています。
長時間労働を原因とする過労死・過労自殺、とりわけメンタルヘルス不全等による労災請求は右肩上がり。
サービス残業（賃金不払残業）に対する労働基準監督署からの是正勧告も後を絶ちません。

2018年6月には、働き方関連法案が成立し、2019年4月から“罰則付き”で時間外労働時間の上限設定がなされることとなりました。
※厚生労働省による「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律の概要」はこちら。

従来型の対策で成果が出ましたか?

これに対して、多くの企業でさまざまな長時間労働削減対策が講じられてきました。
しかしながら、果たして十分な成果は得られたのでしょうか。
これまでの労働時間問題の対処は、単なる制度面の改善に終始していたケースが多いようです。

長時間労働削減に必要なのは、残業発生の本質的な原因を叩くこと

長時間労働を削減するためには、労働時間に直接関係する法令上、制度面の対策だけではなく、管理職のマネジメントのあり方や社員一人ひとりの仕事の仕方や意識の見直し、あわせて組織体質の改善にまで踏み込み、単位時間生産性を高めながら進めていくことが必要です。これなしには長時間労働の削減は進みません。

「働き方」を見直し、単位時間生産性の向上を実現し、結果として長時間労働を削減します。

ワーク・ライフ・バランスの推進を行うと、過労による健康障害の防止や育児・介護など時間的な制約のある社員の戦力化、広い視野を身につけるゆとりの創出、自己啓発支援、プライベートの充実、仕事以外の価値観の創出に繋がります。目指すのは最小限のエネルギーで最大のアウトプットを上げること。これがまさしく生産性の向上=単位時間生産性の向上です。そのために必要なのは「創意」と「工夫」による「働き方の見直し」です。

残業の9タイプ

残業のタイプに応じて、その対処法は異なります。恒常的な長時間残業を行っている部下のタイプを明らかにして、その改善に向けた取り組みを促すことが管理職の重要な役割となります。

残業のタイプ 残業の傾向
一見してムダだと分かる残業
1.生活残業 生活費やローンの返済に残業代を充てているので、たいして仕事もないのに残業したがる。
2.罰ゲーム残業 成果を上げていない本人は特にやらなければならない仕事があるわけではないが、成果を上げている人が遅くまで会社に残って働いているので帰りづらい。
3.付き合い残業 上司・同僚が残業していると帰りづらいので、だれかが帰るまでつい会社に残ってしまう。
4.ダラダラ残業 仕事の密度が薄く、ダラダラ仕事をしている。
5.なりゆきまかせ残業 計画性がなく、締め切り前に遅くまで残業するのが当たり前になってしまっている。
むしろ一生懸命がんばっているように見えてしまう残業
6.自己満足残業 重要な部分とそうでない部分の見極めがつかず、すべての箇所を完璧に仕上げようとするあまり時間がかかってしまう。すべてが120%の仕上がりでないと気が済まない。
7.独りよがり残業 自分ひとりの思い込みで仕事をして、納期間際に出てきたものが当初の狙いからずれてしまっており、結局残業でやり直しをせざるを得ない。
8.抱え込み残業 責任感が強すぎて全て自分でやろうとする。自分のポジションを奪われてしまうのではないかという強迫観念から、なかなか同僚や後輩に仕事を渡さない。
必ずしも否定すべきではない残業
9.がむしゃら残業 若手社員、異動直後の社員が早く一人前になりたい、仕事を覚えたいといった理由から試行錯誤を繰り返し、結果として残業になってしまう。

以後に紹介するサービスで、一人ひとりの働き方、働かせ方を見直し、残業の削減を進めます。

サービス一覧

ワーク・ライフ・バランス、残業削減研修

ムダな残業のタイプを明らかにし、マネジメントの視点から長時間労働の削減を進める研修です。

詳しい内容を見る

ワーク・ライフ・バランス、残業削減コンサルティング

残業発生の本質的な原因を明らかにし、コンサルティングを通じて貴社とともに長時間労働の削減を進めていきます。

詳しい内容を見る

担当研究員からの活用アドバイス

老若男女誰もが定時で帰るのがワーク・ライフ・バランスではありません。長い職業生活の中では「ワーク」に重点を置くときもあれば、「ライフ」に重点を置かなければならないときも出てきます。ワーク・ライフ・バランスとは、ライフステージや置かれた状況により労働時間の調整を可能にする働き方が社内に用意され、実際にその働き方が実現できる状態にあることです。

そのために求められるのが、「働き方の見直し」による単位時間生産性の向上なのです。

広田 薫（ひろた かおる）

1962年神奈川県横須賀市生まれ。1985年中央大学法学部卒業。
2003年法政大学大学院政策科学専攻修士課程修了（政策科学修士）。
厚生労働省などから労働時間管理に関するプロジェクトを20年以上にわたって多数受託・研究。
民間企業に対する残業削減､ワーク・ライフ・バランス推進といったテーマの研修・コンサルティング・ソリューション提案などにも豊富な実績を持つ。

主な著書『経営環境の変化に応じた労働時間管理の進め方』 （厚生労働省｢労働時間制度改善セミナー｣テキスト、全国労働基準関係団体連合 会）など。

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