社員の声でつくる・実行される

中長期経営計画
策定アドバイザリー支援

中期経営計画策定に向けた社員アンケートについて、設問設計・分析手法・改善策検討など、必要なパートだけを選んでご依頼いただけます。

エンゲージメント、コンプライアンス、ストレスチェック、ワークライフバランスなど、人事・組織領域に精通した研究員が、プロの視点で貴社の「現場の声」と「経営の意志」をつなぎ、アンケートデータの活用度向上から課題抽出、施策提案まで伴走支援します。

中計策定のための社内アンケート調査の実効性向上をご支援します

以下の様なニーズをお持ちの企業の皆様へ

  • 社内で実施するアンケートの項目策定のアドバイスがほしい
  • アンケート結果の分析を支援してほしい
  • 他社と比較して自社の立ち位置や課題を知りたい
  • アンケートからわかった課題に対する施策検討の支援をしてほしい

JMARの中計策定アドバイザリー支援の
5つの特長

01貴社主体の調査に対し、ニーズを徹底的に反映した設計・分析をオーダーメイドでご支援

貴社の社内アンケート調査の目的やニーズに合わせて、最適な調査設計や分析をご支援。
1990年代より行っている、経営・人材マネジメント領域での支援業務のノウハウを活用し、貴社に最適な調査設計・分析手法をご提案いたします。

カスタマイズ可能な支援内容
  • 質問項目の設計支援(最終決定は貴社)
  • 調査実査支援(Web/紙/多言語に対応)
  • 集計・BIダッシュボード構築支援
  • 調査後の施策推進支援
  • ‐ 組織別フィードバック資料作成
    ‐ 研修・アクションプラン策定
    ‐ ロードマップ作成 など

全工程でも、必要なパートだけでも、貴社主体の伴走支援でニーズに合わせて柔軟にサポートします。

02他社データとの水準比較で『貴社の立ち位置』を明らかにします

弊社がご提案する設問の多くで、他社データ(他社の傾向値)との比較が可能です。

他社データ(他社の傾向値)とは
  • 過去3年以内に弊社で調査をした企業・企業グループの調査結果で、各会社を特定しないように、平均値を算出して比較しています。
  • 対比可能な社数は質問内容により異なります。
他社データ(他社の傾向値)の業種・規模
  • 2024年現在、5700社(回収数100名以上)超の他社データを保有
  • 企業規模(調査対象者)としては、企業単位で平均約1,400名
  • 業種:製造業、非製造業が約半数ずつ
  • 他社全体のデータ以外に、製造業/非製造業、企業規模、職位別、性別などの区分でのデータ抽出も可能

注:上記数値は、弊社が受託している全調査プロジェクトをもとに計数しています。

03調査結果活用に向けた PDCA サイクル推進支援

エンゲージメントやコンプライアンスをはじめとするHR/ガバナンス領域で豊富な実績をもつ研究員が、調査結果の分析にとどまらず PDCA サイクル設計やエンプロイージャーニーマップ作成まで伴走。中計を核とした理念・ビジョン/パーパスの継続的な浸透を支援します。

ご支援例
  • エンゲージメント向上施策
  • コンプライアンス強化プログラム
  • 理念・ビジョン浸透プロジェクト
  • SCM/CSR 調達施策 等

さらに、分析結果を活用した社内ヒアリング調査もご予算に合わせて実施し、アンケートだけでは掴みきれない課題の可視化と継続的改善を後押しします。

04豊富な経験に基づく『プロのノウハウ』

規模や業種を問わず多彩な調査の経験値があります。調査設計、分析、調査実施に向けた社内案内までサポートします。

05課題解決まで、日本能率協会グループの総合力でサポート

JMARのアドバイザリー支援にとどまらない、研修やコンサルティングなど多面的な角度から、経営に関する専門家集団である日本能率協会グループの総合力を駆使して、貴社をサポートいたします。

中計策定・浸透に関するご支援事例

中計策定支援および実効性向上の事例
  1. 中期経営計画策定に向けた調査設計支援
  2. ‐ 調査対象者の選定、質問項目の設計、属性区分の設定 など

  3. 調査実査・運営支援
  4. ‐ Webアンケート画面の作成(多言語対応可)
    ‐ 紙調査票の作成・配布
    ‐ 回答率向上施策の実施

  5. 集計・分析/BIダッシュボード構築支援
  6. ‐ データ集計・可視化
    ‐ BIツールの導入・設定

  7. 報告書作成・経営層向け報告支援
  8. ‐ 上記 1・2 で収集したデータ、または御社保有データを用いた分析レポートの作成
    ‐ 経営層向けプレゼンテーション資料の作成・報告

  9. 社内施策・制度に関するアドバイザリー支援
  10. ‐ 改善研修の企画・実施支援
    ‐ 追加ヒアリングの設計・実施
    ‐ PDCAサイクルおよびエンプロイージャーニーマップを含む実行計画(工程表)策定支援

JMAR は、エンゲージメントサーベイ、コンプライアンス意識調査、ストレスチェックなど、年間を通じて実施される複数の社員調査を統合的に支援します。
これにより、アンケート疲れの軽減、事務局負荷の削減、ベンダー分散による分析のばらつき解消をワンストップで実現します。

実施フロー(例)

  • スケジュールは、貴社のニーズに沿って調整いたします。
  • 01

    全体企画

    1. 目的の確認
    2. 対象範囲確認
    3. 進め方・役割分担確認
    4. 調査フレーム策定
  • 02

    設問設計

    1. 設問原案提案・確認
    2. 調査票設計

    ※必要に応じて社内インタビューの実施支援可
    (社長、CHO、CLO、ミドル層などを対象に設問材料収集を目的に実施)

  • 03

    調査実施

    1. 実査準備
      WEB設計/印刷
    2. 調査協力依頼
    3. 実査(回収)
  • 04

    集計分析

    1. 集計
    2. 分析・考察
    3. 速報データ提出
  • 05

    調査結果の報告

    1. 中間報告
    2. ディスカッション
    3. 追加分析
    4. 報告書作成
    5. 本報告会
  • 06

    施策への展開支援

    1. 課題に沿った施策の提案
    2. 施策の伴走支援

調査のアウトプット例

エンゲージメント層の現状認識

エンゲージメント層の比率向上のための課題抽出

全社の現状認識(強み・弱みの把握)

課題の深掘分析

現場第一線から組織課題を解決し、
「よりよい組織づくり」を推進

調査結果の活用支援

調査を積極的に活用し、
会社の本質的な組織・人事課題の解決に役立てる

日本能率協会総合研究所は、ES調査や従業員意識調査の先駆け的存在として25年以上の実績があります。調査結果を第一線の現場で積極的に活用する際に起こる状況に何度も直面し、創意工夫を実施してきた成果を踏まえたプログラムです。

経験学習理論と組織開発の理論を活用した実践的なプログラムです。調査結果の現場で共有することは、現場マネジャーにとっても、メンバーにとっても、大変貴重な「人と組織の成長機会」となります。架空の事例を使った集合型の研修では実現できない、組織実践を促進します。

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