2026.10.09
エンゲージメント施策、その先の変化まで見えていますか？
エンゲージメントサーベイや1on1、管理職研修など、従業員のエンゲージメント向上に向けた取り組みは、多くの企業で定着しつつあります。
一方で、施策を実施すること自体が目的となり、その先で従業員の意識や行動がどのように変わっているのか、十分に捉えられていないケースも少なくありません。
現在のエンゲージメントが高いことだけで、その組織がこれからも力を発揮し続けられるとは限りません。
今回の1万人調査からは、現在の前向きさに加えて、持続可能性や、会社のこれからに関わろうとする「未来共創」の視点でエンゲージメントを捉えることの重要性が見えてきました。
日本能率協会総合研究所では、従業員300人以上の企業で働くビジネスパーソン1万人を対象に、エンゲージメントや職場の状態、上司との対話、管理職を取り巻く環境などについて自主調査を実施しました。
本ウェビナーでは、この調査結果をもとに、従業員が会社のこれからに関わり、成長や変化をともにつくろうとする「未来共創エンゲージメント」に着目します。さらに、その実現を阻む現場の対話不全の実態を読み解き、管理職任せにせず、人事としてどのような環境を整えることが必要なのかを考えます。
このウェビナーで得られる視点
1万人の調査データから、「未来共創エンゲージメント」がどのような職場や対話と結びついているのかを読み解きます。
さらに、1on1などの施策を実施するだけでは解決しにくい現場の対話不全に着目し、
管理職個人に任せるのではなく、人事としてどのような環境を整えることが重要なのかを考えます。
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